天動説と地動説って勿論みなさん知ってますよね。
太陽が東の空から昇って西の空に沈むというあれです。
某マンガによると西から登ったお日様が東に沈むという説もありますけれども。
地球にいる人からから見ると、地球は止まったままで、空に浮かぶ天体が地球の周りを回っているように見えます。
昔の人は、地球は宇宙の中心にあって、太陽や月や星が、この地球の周りを回っているのだと信じていました。
これを天動説といいます。
天動説は長い間信じられてきましたが、コペルニクスは地球やその他の惑星が太陽の周りを回っていると考えた方が、惑星の動きなどを無理なく説明できると考え、地動説を唱えました。
ただし、当時はまだ異端の考えでした。
その後、17世紀に入るとガリレオがコペルニクスの説を立証したことで地動説が常識になったのですけれども、このように常識だったものが非常識になることがあります。
世の中には常識だったものがある日突然非常識になることがあります。
その逆に非常識だったものが常識になることもあります。
今は特にコロナでこのような現象が多く見られます。
常識と非常識は時代によって変わってくる
コロナで常識だったことが非常識になってきています。
今では普通になっている事でも、昨年や一昨年のコロナが起きる前と比べたら大きく変わっていることがあります。
常識だったことがすこしづつ変化して非常識になってきているものもあれば、一気に非常識になったものもあります。
コロナが常識を変えてしまいました。
ではどのように変わってきたのか、以下例を挙げてみます。
マスク
以前ならマスクをつけるのは風邪や花粉症の時ぐらいでした。
それが今ではほとんどの人がマスクをしています。
特にサービス業や販売業の人は、お客様に対して失礼に当たるとしてマスクなど出来ませんでした。
店員さんは笑顔が大事なので、店によってはマスクは厳禁と就業規則に書かれているところもあったぐらいです。
コロナウィルスがまだ日本でここまで広まる前は、販売員がマスクをしたいと言っても許可しないところもありました。
流石に命にかかわると分かったので、いまではマスク着用が義務しなっていますけれども、つい1年前まではマスクで日常を過ごすなんて考えられませんでした。
マスクをしないことが非常識な世の中になっています。
働き方改革
今や社会一般に浸透してきた働き方改革。少子高齢化による人手不足の解消、長時間労働による健康問題の是正といった、社会問題の解決策として生まれました。
いわゆる労働力とみなされる生産年齢人口（15歳以上、65歳未満）は、1995年以降、減少し続けており、深刻な人手不足に陥っています。
これまで日本には、従業員が企業のためにプライベートを犠牲にしてでも業績向上を目指す働き方を良しとする企業文化がありました。
長時間働く人が出世し、定時で帰ると出世のレールからはじき出される。
もっとも定時で帰れる雰囲気もありませんでしたが。
その結果、長時間労働の常態化を招き、今でも多くの企業（中小）では、働き方改革が進んでいません。
ある調査では、日本企業の長時間労働者の割合は世界的に見ても特に多いとされています。
ただ、今回のコロナで働きたくても働けない状況になり、企業の思惑に反して働き方改革をしなくてはいけなくなっています。
長時間労働が常識だった時代から非常識な時代に向かっています。
テレワーク
仕事は会社でおこなうのが常識でしたが、コロナで変化が生まれています。
外出制限のもとテレワークが多くの企業で浸透し始めました。
テレワークは、働く場所によって、自宅利用型テレワーク（在宅勤務）、サテライトオフィスやコワーキングスペースといった施設利用型テレワークのほか、リゾートで行うワーケーションも含めてテレワークと総称しています。
会社以外で仕事をするなんて昔では考えられませんでした。
近年では少しづつ見られてきましたが、ここにきて一気に広がっています。
これは企業にとっても社員にとってもどちらにも利点があります。
企業からしたら広いオフィスが必要なくなり、それどころかテレワークが浸透すればオフィスが無くてもいいかもしれれません。
そうなれば固定費が削減できます。
社員の側も通勤の必要が無くなり、仕事以外に使える時間が増えます。
早く起きる必要もなくなって、満員電車で辛い思いをしなくてもよくなります。
オフィスが自宅になることが常識になるかもしれません。
ベーシックインカムで無職が常識になる
このような感じでコロナで常識だったものが非常識になっていますが、個人的にこれから常識になっていくのではと思うことがあります。
それは無職が常識になるということです。
なぜかと言いますと、いまコロナで失業者が増えています。
もしこのまま何年も続いて行くならばもっと失業者が増えるでしょう。
生活保護制度が今でもうまく機能していない中、多くの失業者が生活保護の申請をしたならシステム自体が持たないかもしれません。
ベーシックインカム制度が始まる
このような状況の中、各国で色々な施策がおこなわれていますが、そのなかの一つにベーシックインカム制度があります。（正式に取り入れてはいませんが、実験が行われています）
アメリカのカリフォルニア州サンフランシスコ市では5月21日から、130人のアーティスト（芸術家）を対象にベーシックインカム（最低所得保障）のパイロットプログラムにおいて、ついに月1000ドル（約10万5000円）の支給を開始したと見られる。
ベーシックインカム（basic income）とは社会保障制度等が議論される際に出てくる政策・制度のことで、簡単に言うと最低限の所得を保障する仕組みです。
2021年4月、日本では新型コロナウイルス（変異株）の感染拡大により3度目の緊急事態宣言が発出され、景気悪化が進む中で雇用への不安も増大し、ベーシックインカムが議論されています。
昨年、全国民に１０万円支給されましたが、これも一種のベーシックインカムです。
この時は一時的なものでしたけれども、これを永続的におわれる可能性があるわけです。
わしはもらえなかった。なぜじゃ。
そうなれば無職になった人は、働くことを諦めてそのまま無職の人もいるでしょう。
また働いている人の中にも仕事を辞めて無職になってしまう人も出てくるかもしれません。
その結果、無職が大多数を占めるようになることも考えられます。
無職が常識になるのです。
今の現状では非常識な考えだと思われるかもしれませんけれども、あながち幻想でもないように思われます。
非常識が常識になることがあるのは、今までの歴史や上記の事例からも実証されています。
１０年後には無職が普通になっているかもしれません。
今日の一言
ホントにベーシックインカム制度が出来ないかな。
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